月刊誌 指導と評価

巻頭言／メタ認知をどうとらえ、指導に生かすか

特集➊メタ認知を生かした指導／メタ認知と学力の関係

★学習の計画を立てるためには、自身の学習状況を適切にモニタリングしたり、効果的な学習方法に関する知識をもっていたりする必要があるなど、メタ認知は主体的な学習を支える重要な要素である。そのためメタ認知は、それ自体が育成すべき力の１つであり、メタ認知が適切に働くことで学力（認知能力）の伸長が促される。一方で、人のメタ認知はそれほど正確ではなく、育成していくためには、メタ認知のむずかしさを知ることも重要といえる。

特集➊メタ認知を生かした指導／授業におけるメタ認知的活動をとらえる

★授業づくりや指導を考える視点としてメタ認知が注目されている。授業のメタ認知的活動をとらえる１つの方法として、児童生徒による自己評定式の測定尺度を用いることができる。授業中のメタ認知的活動には、授業の展開に応じてさまざまなものがある。授業中にメタ認知的活動に取り組む経験をさせると同時に、児童生徒が自らメタ認知をはたらかせることができるようになっているかを評価することが必要である。

特集➊メタ認知を生かした指導／非認知能力とメタ認知

★非認知能力・スキルには、①能力の自己概念②自己効力感③（内発的）動機づけ④粘り強さ⑤自己コントロール⑥メタ認知的方略⑦社会情動的スキルなど（これらは実証的に学力の改善につながるとされている）多種多様なものを含む。「学びに向かう力」には、これおよびメタ認知さらに社会的な関係の力など多様な変数を含む。これらの基底にある中心がメタ認知の前提としての「自己制御過程」であり、とりわけ「自己をコントロールする働き」（実行機能）だ。

特集➊メタ認知を生かした指導／メタ認知を促す授業づくり－「学び方アイテム」を使った指導の効果

★公立小学校６年生の理科授業をとおしてメタ認知を働かせる指導事例を紹介する。「学び方アイテム」というツールを用いて指導を行ったところ、子どもたちのメタ認知的活動が活性化される可能性がある。今後「学び方アイテム」の習得と学習成果との関係を検討する必要もある。

特別寄稿／標準化と適切なアセスメントを考える－標準化された検査の活用

特集❷自殺予防／コロナ禍における青少年の自殺の現状

★２０２０年の児童生徒の自殺者は４９９名（小学生１４名､中学生１４６名､高校生３３９名）であった。前年（２０１９年、小学生８名、中学生１１２名、高校生２７９名）と比較すると１００名２５.０％の増加である（厚労省、２０２１）。児童生徒の自殺は見つけにくく、手遅れになりやすい。本特集では、思春期の死生観と抑うつ感、自殺予防教育の必要性と実践、世界の自殺予防教育を紹介する。子どもの命を守るのは、あらゆる教育活動の最重要課題で緊急の課題である。

特集❷自殺予防／思春期における死生観と抑うつ感

★自殺や自傷行為の増加が問題となる思春期の子どもたちを対象とした調査結果から、中学生を中心とした時期には、抑うつ感が強まり生への意欲が一時的に弱くなることが示された。死への恐怖が抑うつ感と負の関連があることからは、死の恐怖を取り去ることだけを求めるのではなく、死を受けとめたうえで、生きている“今”を大切にできるような取り組みが求められることが示唆された。

特集❷自殺予防／自殺予防教育の必要性と方向性

★児童生徒の深刻な自殺の実態と国の施策の動向をふまえ、すべての児童生徒を対象にした自殺予防教育の具体化を図ることが各学校に求められている。実施にあたっては、「①安全･安心な学校環境」を土台として整えたうえで、生と死の教育・ストレスマネジメントなど「②下地づくりの授業」を積み重ね、＜心の危機理解＞と＜相談する力の育成＞をめざす「③核になる授業」の３段階で展開されることが望まれる。

特集❷自殺予防／体験的学習を中心にした自殺予防教育

★思春期の子どもたちの心の危機に教員はどう向き合えばよいだろうか。教員研修を行ったうえで、体験的な学習を中心にした自殺予防の授業づくりに協働して取り組むことが求められる。いままで取り組んできた自殺予防教育プログラムの実際と効果について紹介する。

特集❷自殺予防／コロナ禍における児童生徒の心のケア－さいたま市の教育相談体制

★令和２年において、警察庁・厚生労働省の自殺統計によると、児童生徒の自殺者数は前年と比較して大きく増加している。
★このような状況の中、さいたま市総合教育相談室では、悩みをかかえる子どもたちを早期に発見し早期に対応するため、さまざまな取り組みを行っている。以下、その内容について紹介する。

特集❷自殺予防／世界の自殺予防教育

★わが国での自殺予防教育をさらに進展させるため、海外での取り組みを概観した。教育と保健や健康・福祉など各側面からの実践が統合された取り組み、直接的に児童生徒や一般の人々にかかわる援助職や教育職に向けた研修、そしてすべての人々に向けたメッセージなど、各国･地域の特徴をふまえた工夫が見られた。これらを検討すると、日本での取り組みの発展に有益な示唆が得られるのではないだろうか。

今月号のイチオシ！実効ある目標準拠評価(3)ペーパーテストの改善：『思考・判断・表現』を評価する－中学校社会科(地理的分野）②